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9月4日(月) 大麻堂にて Taboo1 x TEN hundred 日米グラフィティアーティストの狂宴

2017年9月2日 土曜日

9月4日(月)に東京、下北沢の大麻堂に日本を代表するグラフィティアーティストTaboo1氏とアメリカシアトル在住のアーティストTEN hundred氏が登場!

18:00〜19:00の時間帯に2人のアーティストが店内で新作の絵を描きおろし予定です☆

日米を代表する2人のアーティストの狂宴!9/4(月)は下北沢の大麻堂へ是非遊びに来てください!

大麻堂東京店の店舗案内

 
 
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大麻栽培現場を発見した英国警察の対応がオチャメすぎる

2017年7月18日 火曜日

大麻栽培現場を発見した英国警察の対応がオチャメすぎる

現在アメリカでは、コロラド州をはじめとする8州とワシントン特別区で嗜好用大麻が合法化、いわば大麻先進国になりつつある。その一方、紳士の国イギリスでは大麻の所持も栽培も違法である。

さて、そんな大麻非合法の国イギリスで、秘密の大麻栽培所が発見されたのだが、「捜査に当たった警察署の対応が最高!」だとネットで話題となっているので紹介したい。超茶目っ気タップリな警察のやり返し方が、か~なり愉快なのである!

・警察が秘密の大麻栽培所を発見!

英ニュースサイト『METRO』によると、英オックスフォードのテムズ・バレー警察署が一般人のタレ込みにより、森にあるという秘密の大麻栽培所を捜査。

通報通り、森の中に大量の大麻株を発見した警察は、根こそぎ大麻を地中から抜いて押収……することも出来たのだが、意外な行動に出た。なんと違法栽培主にメモを残して、「秘密の栽培所が、秘密じゃなくなっちゃったよ~!」と知らせたのである!!

それでは、警察がメモに何を書き残したのか、以下に紹介しよう。

「おっとっと! すれ違いになっちゃったけど、気軽に警察に電話して。条件について話し合おう。たくさんの愛とキスを。テムズ・バレー警察署より」

と、テムズ・バレー警察署のロゴと名前が入ったメモ用紙に、茶目っ気タップリな内容を書き綴って現場を後にしたのだ。ちなみに ‟条件” とは、容疑者と警察の間でやり取りされる取り引きのことで、「捜査に協力すれば刑が軽くなる」といったことだと思われる。

・ネットユーザーが大ウケ!

その後、警察署から「たくさんの愛とキス」を受け取った栽培主から連絡があったのかどうかは不明だが、ネットユーザーは茶目っ気ある警察の対応に大ウケ! 「警察はユーモアのセンスがないなんて言ったのは誰だ!?」とか、「完璧! これからも素晴らしい仕事を続けてくれ」といったコメントが寄せられ、笑いのセンスを兼ね備えた警察にエールを贈っている。

警察や法的機関に勤める人は少し近づきにくい印象があるが、こういった意外な側面を見せられると、親近感が沸いてしまうというものだ。

参考:ロケットニュース24 – そうきたか!「秘密の大麻栽培所を発見した警察」の対応がオチャメすぎるとネット民ニヤリ

英国での薬物乱用法に基づく大麻の分類は、1928年~2004年がクラスB、2004年~2009年まではクラスCに引き下げられました。当時 成人の半数が支持し、個人使用量の大麻所持は非犯罪化されました。しかし2009年以降にクラスBに戻され、その後も賛否を二分する議論が続いています。

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大麻業界、2016年に10億ドル超を調達 カナダ市場に急拡大の可能性も

2017年1月10日 火曜日

大麻関連企業向けの財務・戦略コンサルティング会社、米ヴィリディアン・キャピタル・アドバイザースによると、大麻製品を扱う各社が2016年に調達した資金の総額は10億ドル(約1,170億円)を上回った。

同社のスコット・グレイパー社長は、関連企業が資金の大半を調達しているのは米国だが、その他の国でも投資は行われていると指摘。将来の米国市場の動向をみる上では、カナダの大麻市場の動向が重要な指標になり得ると話している。

カナダはすでに医療用大麻の使用を合法化しているが、その後の動きは鈍かった。ただ、ジャスティン・トルドー首相は就任後、医療目的での使用に向けた準備を積極的に推進しているほか、嗜好用についても政権が取り組むべき重要な課題に掲げている。

バイオ製薬と不動産がけん引役

2016年に特に大規模な取引を実現したのは、英バイオ医薬品のGWファーマシューティカルズと米イノベーティブ・インダストリアル・プロパティーズ(IIPR)の2社だ。ロンドン市場に上場するGWファーマシューティカルズはナスダックにも上場し、約2億5,000万ドルを調達した。また、医療大麻関連施設の不動産投資信託(REIT)を手がけるIIPRは、関連企業として初めてニューヨーク市場に上場した。

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バイオ製薬と不動産業界は、2017年も大麻産業の主なけん引役になると見込まれている。米国で仮に嗜好用大麻の使用を容認する流れに歯止めがかかったとしても、医療用に関する方針が変わることはないとの見方が大勢を占めていることから、バイオ製薬関連への投資に対するリスクはそれほど高くはないと考えられる。

一方、不動産は有形資産であり、合法化の動きに逆行がみられたとしても、大きな打撃を受けることがない。例えば大麻や関連製品の生産に使用されていた建物も、屋内農業用の施設など別の用途に転換することが可能だ。

さらに、大麻業界には小規模の投資会社やベンチャー・キャピタルをはじめとする機関投資家らが投資を増やすとの期待もある。芝生・ガーデン製品の販売を手掛けるスコッツ・ミラクルグローによれば、大麻産業はすでに合法化に関わる転換点を超えており、今後は2016年を上回る投資が見込めるはずだという。

米新政権を警戒しつつも楽観

ドナルド・トランプ次期米大統領が州権重視の姿勢を取るのか、あるいは大麻合法化に反対する保守派に歩調を合わせるのかが不透明な中で、米新政権は大麻業界への投資におけるリスク要因ともみられている。さらに、トランプは司法長官に大麻反対派のジェフ・セッションズを指名した。

だが、グレイパーによれば、投資家らはそれほど心配していないもようだ。セッションズの指名が明らかになって以降も、業界では取引や投資の状況に変化は見られないという。

大麻業界、2016年に10億ドル超を調達 カナダ市場に急拡大の可能性もより

カナダも要注目ですね♪

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